ある元エンジニアの回顧録

記載内容は実体験とは限りませんので、ご注意下さい。

小学生からのプログラミング教育

義務教育の役割は
・基礎知識の習得
・様々な経験をさせ興味のある分野を認識させる
事だと認識しています。

その中に「プログラミング」を入れるのは必要です。

但し、現在進められている
・日本語を組み合わせるだけのプログラム
・マイクラを利用する
と言う教育方針には疑問が残ります。

確かに「興味を持たせる」と言う点では問題ありませんが、その程度の知識でエンジニアが増えるとは思えません。

実用されているプログラム言語は、英語主体です。また、何事にも向き不向きというものがあります。

本気でエンジニアを増やそうと思うのであれば
・小学校で英語教育(外部から教師を招く)
・中学生でホームページ、ブログ、ゲーム作成
といった根本的な見直しが必要と思われます。

小学生以下でも、天才的なエンジニアは存在します。ですが、日本に今必要なのは、天才ではなく普通のエンジニアの数を増やす事です。

システム開発を理解していない政治家、営業、上位工程担当者は、妥当な見積り、設計書の精査、開発期間の予測、エビデンスのチェック等を行えません。

政治家は税金を使う以上、無駄遣いを避ける必要があります。中間マージンを取るだけの会社を重用してはいけません。また、将来を予測し、システムを整備していく必要があります。

営業は、自社の商品、在庫量、請け負い金額等を把握した上で仕事を取る必要があります。
キャパシティを把握せずに仕事を取っては、断る結果となり、顧客を不快にした上、再選考させる事になります。
開発に必要な期間と金額を把握せず請け負うと、自社のエンジニアに無理をさせることになります。
※顧客拡大の為に、初回限定でサービス価格にする事はありますが、毎回バーゲンセールをしていては会社の体力が持ちません。

開発経験のない上位工程担当者は、上記の政治家、営業とほぼ同じです。
妥当な金額、開発体制、仕様変更の要請、プロトタイプ開発の依頼等を出来ないと、悪質な企業にひっかかり、作ったは良いが使えないシステムになります。

以上のように、現在はエンジニアで無くてもシステム開発についての知識を持つ必要があります。

正直に言うと、不可能な事だとは理解しています。
その上で、できる範囲から取り掛かって行き、IT後進国の汚名を一刻も早く返上してほしいものです。